2016年に国土交通省に認められて以来、ドローンを用いた測量を実施する会社が増えています。
ドローンを用いた測量のメリットや導入方法を知りたい方も多いでしょう。
ドローン測量には資格などが必要かを、知りたい方もいるのではないでしょうか？
そこで今回は、ドローンを用いた測量のやり方や導入方法を紹介します。
ドローン測量の導入を検討している方は、参考にしてください。
ドローンは、遠隔操縦できる小型の飛行機械や走行機械です。
広義では、ドローンはラジコン全般が該当するものです。
しかし、単純にドローンといった場合、複数のプロペラを持つマルチコプターが該当します。
空撮目的に使われるイメージがあるドローンですが、現在は測量にも活躍しています。
ここでは、ドローンを使った測量の方法について紹介するのでぜひご覧ください。
ドローンにはカメラが搭載されています。
空中で撮影した写真と、地上に設置したGCPによるドローンの位置情報を利用すれば測量が可能です。
ドローンは1台あれば測量はできます。
そのため、手軽に測量を行いたい場合には適しているといえるでしょう。
その一方で、写真と位置情報のみで測量を行うので正確さにはやや欠けます。
特に、樹木が密集している地域は地面の起伏が分からず、数値にずれが生じやすいでしょう。
樹木のない住宅用に整備された土地を測量する場合などに、ドローンはおすすめです。
なお、ドローン測量で取得したデータを解析して3Dデータの作成もできます。
ドローンにレーザー発振機を搭載して光線を地表へ照射し、反射レーザーを元に地表距離を測定する方法もあります。
レーザーを使う分数値が正確に出るので、起伏の多い土地を正確に測定できます。
この方法なら、人が入れない土地の正確な測量も容易にできるでしょう。
山間部や山林を測量したい場合は、従来の測量方法よりかなり手間は省けます。
なお、河川を測量したい場合は、グリーンレーザー測量を使いましょう。
しかし、レーザー発振機を搭載する費用が高めというデメリットもあります。
そのため、予算不足で導入に踏み込めないといったケースもあるでしょう。
測量にドローンを使うメリットとしては、以下3つが挙げられます。
・作業時間と人員の削減
・人の立ち入りが困難な場所でも計測が可能
・3Dデータの作成が容易
もともと、測量は技師2名で地道に地面を計って行っていました。
しかし、少子高齢化の影響で技師の高齢化と減少が問題になっています。
山間部など人の立ち入りが困難な場所での測量は、時間と費用がかかるものでした。
しかし、近年ではドローンを利用し、技師1名で測量が可能です。
時間も以前より短縮でき、効率的な測量ができます。
デメリットとしては、ドローンを操縦する技師の育成が必要な点が挙げられます。
ドローンは従来のラジコン飛行機やヘリコプターに比べると操縦技術の習得は容易です。
しかし、バッテリーを含めて総重量100g以上のドローンの屋外飛行には航空法が適用されます。
よって、不用意にドローンを飛ばせば違法です。
ドローンを使う際には、法に関する知識も一緒に身につけなければなりません。
従来の方法で測量を行っていた会社が、ドローン測量を導入するにはどうすればいいのでしょうか？
ここでは、気になるドローン測量の導入方法を2つ紹介します。
ドローン測量を導入するには、測量の知識と技術に併せて機械の操縦技術が必要です。
ドローンの操縦法を身に着けるには、専門スクールに通いましょう。
独学で操縦技術を身に着けることも可能ですが、スクールに通えば航空法に関する知識も身に着けられます。
ドローンスクールは2～3日通えば基本的な操縦技術が身につくでしょう。
また、スクールの多くが自前の練習場を持っているので、生徒は練習が自由に行えます。
もし、可能ならば民間の資格も取得しておくと、後で国家資格に挑戦したくなった場合に役立ちます。
なお、2023年10月現在、ドローンの操縦に免許は必要ありません。
しかし、民間資格を取得しておくとドローンの飛行許可を取る場合などに優遇される場合もあります。
すぐにドローンを用いた測量を実施したい場合は、外注をしてください。
ドローン測量会社に外注するか、ドローンの操縦者だけを外注しましょう。
飛行ルートや測量だけに、自社の技師を使う方法もあります。
ドローン測量が便利だと実感したら、自社でドローンの操縦者の育成を検討しましょう。
なお、条件を満たせば、ドローン操縦師の育成に補助金などが出る場合もあります。
ドローンを用いた測量のやり方やメリット・デメリットを紹介しました。
ドローンは、今後ますます産業利用が進むと予想されています。
現在、測量用のドローンは1体10万円前後、ドローンスクールの通学費用は1人あたり20万～30万円程度が相場です。
今後費用が下がってくる可能性もあるため、ぜひ導入を前向きに検討してはいかがでしょうか。
